土地付きの新築一戸建てを建てるには、およそ数千万円の費用が必要なので、人生で最も高い買い物のひとつといえます。しかし、住宅の資産価値は年数を経るごとに低下してしまいます。今回は、試算的に魅力ない家のデメリットや、資産価値が高い新築一戸建ての条件について紹介します。

戸建て住宅の資産価値

戸建て住宅の資産価値は、建物と土地を合わせた価格で決まります。建物価格は、建築から年数を経るごとに減少し、築20年を過ぎた木造住宅は建物の価値がゼロとみなされることも多いです。

なぜなら、国税庁が定める木造住宅の減価償却資産の耐用年数が22年と定められているためです。そのため、住宅をリフォーム、あるいは建て替えなどした場合は、建物の価値が一定の資産を保ち続けられます。

これに対し土地は、建物のように価値がゼロとなることはありません。利便性がよい土地に新築一戸建てを建てるのが最も優先するべきことだといえます。

資産的に魅力のない家はデメリットばかり？

戸建て住宅の資産価値は、建物の状態と土地の値段によって決まります。建物の状態が悪く、不便な場所にある戸建て住宅の資産価値は低く見積もられてしまいます。買い手が付きにくい不動産は「負動産」と揶揄されることもあります。

負動産のデメリットは売却できないだけでなく、保有している間、固定資産税を支払い続けなければならなくなります。場合によっては、維持管理だけでも相当な手間と出費が発生するため所有者に大きな負担となってしまいます。そのため、将来に大きな負担となるような負動産にならない新築一戸建てを建てなければなりません。

資産価値が高い新築一戸建ての条件とは

新築一戸建ての価値は、土地の価値と建物の価値の二つの面から検討しなければなりません。

土地の価値

土地の価値で最も重要なのは利便性です。公共交通機関へのアクセスがしやすいか、地方都市であれば駐車スペースを確保できるか、幹線道路までのルートを確保しやすい場所なのか、病院やスーパーマーケット、学校など生活の上で重要な拠点となる場所とのアクセスがよいのかなど、さまざまな角度から利便性を検討しなければなりません。利便性が高い地域は人気があるため売却しやすく、資産価値が高いといえます。

地盤の丈夫さや自然災害の有無についても重要です。地盤が緩い場所は、がけ崩れによる崩落や地震による液状化などで住宅が損壊する恐れがあります。川沿いの低地や崖下は、大雨の際に土砂崩れや水害の被害を受ける可能性があります。こうした自然災害に関しては、ハザードマップを参考にするとよいでしょう。古い時代の地名や過去の歴史なども参考にできるため、家を建てる前に調べることをおすすめします。

建物の価値

資産的に魅力がある家とは、いわば売却しやすい家です。どのような家が売却しやすいのでしょうか。

一つ目は間取りや広さです。近年は、自分好みに家の間取りを変更するリノベーションが流行っていますが、リノベーションしやすい物件であれば古くても売却しやすくなります。

二つ目は通気性や採光性です。空気のとおりがよく、光を室内に取り入れやすい建物は住み心地がよいため、売却しやすいという傾向があります。

三つ目はメンテナンスが行き届いているかどうかです。住宅の状態が良ければ、古くても買い手がつく可能性が高く、資産価値が高いといえます。

土地の価値と建物の価値を総合的に考え、より高く売れる新築一戸建てにすることで住宅の資産価値を向上させるといえます。

資産価値の高い家は投資対象となる

資産価値の高い家は流動性が高く売却しやすいというメリットがあります。それ以外にも、生活コストの削減や精神的な安定といったメリットも得られます。たしかに、住宅ローンの重さは経済的に大きなデメリットとなってしまいます。しかし、ローンが家賃を下回るのであれば、経済的メリットがある買い物となります。

また、新築一戸建ては他者から独立した空間を確保することにもつながるので、家族のストレスを軽減し、自分自身の生産性を向上させられる可能性もあります。その意味で、新築一戸建ての購入は自分の生産性を向上させる自己投資にもなるのです。

まとめ

今回は不動産として資産価値が高い新築一戸建ての特徴についてまとめました。新築一戸建ては一生に一度といってもよいくらい大きな買い物なので、買った後に公開することは絶対に避けたいところです。

そのためには、できるだけ価値の高い物件を購入しなければなりません。高い価値を維持するには、立地条件の良い場所や、交通の利便性、周辺施設の利便性、地域の将来性などを加味して、長期的に資産価値が落ちない地域を選択するとよいでしょう。

また、建物についてもリノベーションをしやすい間取りの意識や日々のメンテナンスにより資産価値を高めることが可能です。建築するときに十分に検討することで、新築一戸建てが資産となるか、売却できずに経済的負担のみがのしかかる負動産となるかが決まってくるのです。

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