新築で一戸建てを購入するなら、事前に予算を決めましょう。住宅を購入するうえで、事前に予算を決めるのは大切なポイントです。前もって予算を決めないと、住宅を購入する際に必要な費用が分からず、いつまでも購入に踏み切れないでしょう。今回は、新築一戸建てを購入するのに必要な予算や、予算の決め方のポイントを紹介します。

新築一戸建てを購入するのに必要な費用を計算しよう

国土交通省が発表した「令和2年・住宅市場動向調査」によると、土地つきの注文住宅を新築で建てる場合、平均で4606万円費用がかかるとのことです。とは言え、住宅を建てる立地や条件によってかかる費用は異なります。平均値は参考程度にとどめましょう。

住宅を購入する際の予算は、一般的に最初に用意できる自己資金と、金融機関に依頼して融資してもらえる、住宅ローンを合わせた金額で決まります。例えば、3,500万円の住宅ローンの審査に通過し、自己資金が500万円ある場合、合計4,000万円を住宅の購入費用にあてられます。

予算を決めるには、まず自己資金をいくら出せるか算出することから始めましょう。貯金のすべてを一戸建て購入の資金に算出するのはおすすめしません。一戸建てを購入した後の、引っ越し費用や生活費などを考慮しないと、生活が苦しくなってしまいます。

貯金から引っ越し費用や生活費、引っ越し後に費用な家具やインテリアを購入する費用などを、差し引いた金額を自己資金として算出しましょう。自己資金の算出ができたら、次に住宅ローンの申し込み金額を決めます。住宅ローンの金額を決めるポイントは、必ず返済できる金額を設定することです。返済可能な現実的な金額を設定しないと、返済に苦しむ恐れがあります。

目安より多めに見積もりをしよう

予算は、多めに見積もるのをおすすめします。新築一戸建てを購入するには、建築費用以外に土地や税金などの諸費用が必要です。予算を決める際は、建築費用以外の諸費用も考慮しましょう。

また、施工段階で素材や工程の変更が起き、予算をオーバーしてしまうことも珍しくありません。とくに、新築一戸建ての場合、費用がかさむ傾向にあります。日当たりを考慮したり、周辺の騒音対策をしたりと、快適に暮らすために住まいづくりにこだわると、予算をオーバーしてしまう可能性が高いです。

施工中に「周囲の騒音対策を強化したい」「キッチンのグレードを上げたい」と思っても、予算の関係でできないともったいないです。せっかくなら、希望通りの家づくりができるよう、目安より予算を多めに設定するのをおすすめします。とはいえ、かなり多く見積もる必要はありません。無理のない範囲で100万円～300万円ほど多めに見積もっておくと良いでしょう。

資金計画を立てよう

資金計画をきちんと立てると、無理のない範囲で予算を決められます。資金計画とは、長期的な収入と支出を割り出し、住宅を購入する際に、必要な費用をどのように調達し返済、支払いをするか計画を立てることです。資金計画をきちんと立てないと、将来的な収入と支出の把握ができず、予算をなかなか決められません。

また、無計画に予算を決めてしまうと、後々支払いや返済に苦しむことになるでしょう。住宅ローンの返済がうまくいかず、後悔する可能性もあります。住宅ローンの返済は現状の家計をみて判断しがちですが、住宅ローンは長期的に毎月支払う必要があります。現状の家計の状況が長期的に続くとは限りません。

例えば、子供が生まれたり、教育にお金が必要になったりとさまざまな変化が訪れるでしょう。現状の家計から住宅ローンの返済額を決めてしまうと、先々の返済が難しくなってしまう恐れもあります。支払いや返済ができない状況にならないよう、資金計画をきちんと立てて、無理のない範囲で予算を決めることをおすすめします。

プロに相談してみよう

新築一戸建ての購入にかかる平均的な費用や予算の決め方が分かっても、なかなか具体的な予算は決まらないものです。予算を決めるのに悩むなら、プロに相談すると良いでしょう。新築一戸建てと一口に言っても、家を建てる立地や条件によって費用は異なります。詳しい費用は不動産会社に尋ねるのが一番です。

また、住宅展示場やオープンハウスの活用もおすすめです。住宅展示場やオープンハウスでは、無料で家の内装やデザインを見学でき、ハウスメーカーや工務店の担当者と直接話す機会にもつながります。資金計画の相談もでき、詳細な見積もりも出してくれるでしょう。住宅展示場の中には、イベントで資金計画相談会を実施しているところもあります。具体的な予算や資金計画がなかなか決まらないという人は、イベントを活用するのもおすすめです。

住宅の購入を検討するなら、まず予算を決めるのが大切です。今回紹介した、新築一戸建てを購入する際の平均的な予算や、予算決めのポイントを参考に無理のない範囲で予算を決めましょう。また、具体的な予算が決まらない場合、不動産会社やハウスメーカーなどのプロに相談するのがおすすめです。専門家の目線で最適なアドバイスをくれるでしょう。

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